日本の会社の多くは、社員の副業を禁じています。
どんなに注意を払っていても
100%バレないという保証はありません。
問題は、バレたときどのように対処するか?
ここが重要です。
多くの会社は、副業が禁止されていますが
厳密には大きな差があります。
まず、副業が認められていない業種として挙げられるのが
公務員と銀行員です。
公務員は公務員法で副業が禁止されています。
また、銀行員は副業が認められません。
それ以外の会社は、仮に禁止規定があっても
副業を容認されるケースが多々あります。
会社側が副業懸念する理由として
・本業がおろそかにならないか
・他の社員の士気に影響しないか
・顧客情報が流出しないか
などです。
いずれにしても、一つづつ説明しなくては
いけないのですが、インターネットビジネスであれば
そんなに深く考えなくていいのかなって思います。
例えば、アフィリエイトで稼いでいるなら
・パソコンのスキルを上げたくて
・マーケティングをしたかったので
とか理由付けできますし、
いくら稼いでいる?
と聞かれたら
お小遣い程度です。
といえばいいのです。
稼げるようになれば、青色申告すればいいのですし。
青色申告書をもってこいだの言われません。
特にインターネットをつかったビジネスって
副業をやらない人はわかりません。
適当に理由をつけて、趣味でブログを作っていたら
なぜか稼げてしまいましたぐらいの事を言っておけば
問題ないでしょう。
ただし、マルチで健康食品の代理店のようなビジネスは、
日本にいる限りほぼ理解されないので、あまり声を大にして
言わないほうが無難です。





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